再生可能エネルギーの関連銘柄が急騰している。ドナルド・トランプ米次期大統領の政策が再生可能エネルギー産業に悪影響を及ぼすとの懸念から一時的に株価が下落していたが、現在は上昇する動きを見せている。これまでの下落に対する反発買いが流入しているとみられる。また、トランプ氏と親密なイーロン・マスク氏率いるテスラの第3四半期エネルギー貯蔵装置（ESS）販売が好調だったというニュースも投資心理を刺激した。
3日午前9時30分時点で、太陽光関連企業のハンファソリューションは前日比1,860ウォン（約200円）上昇し、1万8,010ウォン（約1,930円）を記録。風力関連銘柄のCS BEARINGは570ウォン（約61円）上昇し、5,230ウォン（約561円）を記録している。
このほか、Unison（11.95%）、HD現代エネルギーソリューション（9.07%）、OCIホールディングス（7.01%）、CS Wind（5.29%）、OCI（4.81%）、SKOceanplant（4.11%）など再生可能エネルギーの関連銘柄が軒並み上昇している。
昨年末まで続いた「トランプトレード」の影響で下落していた銘柄に反発買いが流入しているとみられる。ハンファソリューションは米大統領選挙があった11月以降、昨年末までに24.85%、CS BEARINGは20.6%、CS Windは28.37%下落していた。
米国の再生可能エネルギー企業も同様の状況だったが、新年初取引日の前夜、ファースト・ソーラーが5.8%、ジンコソーラーが4.46%、SolarEdgeが8.82%、カナディアンソーラーが8.27%と急騰を見せた。また、テスラの第4四半期ESS販売量が11ギガワット時（GWh）に達し、これが再生可能エネルギー関連銘柄への投資心理改善に大きく寄与していると、未来アセット証券のソ・サンヨン研究員は分析している。
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