「リピーターの多い日本では、主要都市だけでなく、地方都市への旅行需要も増えている。」
韓国人の日本旅行ブームは、今年も続く見通しだ。昨年の円安で急増した旅行需要は、為替レートの上昇にも関わらず持続し、地方都市への旅行需要も大幅に増加している。業界は、今年も地方都市旅行の人気がさらに高まると予想し、関連旅行商品や航空路線の拡大で集客を図る方針だ。
19日、旅行業界と日本政府観光局（JNTO）によると、昨年日本を訪れた韓国人旅行者数は前年比26.7%増の882万人で、全外国人旅行者の中で最多を記録した。円安効果による需要増加、航空路線の拡大、関連旅行商品の相次ぐ発売が観光客増加の要因と分析されている。
業界は、地方都市の成長に注目している。再訪問旅行者の需要増加と航空会社の新規路線就航に伴う日本の地方都市への旅行需要は、前年比4倍以上増加した。ハナツアーの日本行き航空券予約動向によると、大阪、福岡、千歳、成田、沖縄など人気観光地が1～5位を占める中、上位10位内に佐賀、富山などの地方都市が入った。また、広島、大分、小松も30位以内にランクインした。特に大分は前年（21位）から6ランク上昇して15位に、広島（19位→14位）、米子（22位→18位）、佐賀（13位→9位）などの順位上昇が目立った。
温泉で有名な佐賀は、ティーウェイ航空の直行便就航後、旅行需要が急増し、前年比で予約率は309%増加した。富山は、毎年4月に始まる雪の大谷ツアーから秋の紅葉旅行まで、安定した人気を誇っている。今年は雪の大谷の開通日に合わせて商品販売が好調だという。
航空業界は、日本の地方都市再訪問の旅客トレンドを反映し、増便で供給を拡大する。昨年、アシアナ航空は熊本および旭川線を再開し、宮崎線を増便した。大韓航空は今年4月に韓国の航空会社として初めて、仁川発の日本・神戸線を1日2便で新規就航する予定だ。エアソウルは、来月31日から鳥取県の米子線を週3便から週5便に増便する。
国内主要旅行会社は、航空路線の拡大に伴い日本の地方都市の人気がさらに高まると予想している。これに備え、新たな地方都市向け商品を開発し、地方都市の魅力を体験できる多様なコンテンツを企画する計画だ。
ハナツアーは大韓航空の神戸新規就航に合わせ、大阪と連携する旅行商品を準備中だ。また、福岡、由布院、別府など東部中心の九州旅行パターンから脱却し、西部の地方都市である糸島、長崎、熊本を組み合わせた商品も展開する。
ハナツアーの関係者は「観光客の増加で混雑する日本の大都市を避け、日本特有のゆとりと静けさを味わえる、観光客が少なくあまり知られていない隠れた地方都市を訪れる旅行需要が持続的に増加するだろう」と述べ、「新たな地方都市の観光地を発掘し、地方都市と人気の大都市を組み合わせるなど、商品の多様化を加速させる予定だ」と語った。
