AIチップの先駆者であるエヌビディアが来月第3四半期決算発表を控える中、「エヌビディア過小評価論」が浮上している。
29日（現地時間）、サウジアラビアのリヤドで開催された未来投資イニシアチブ（FII）会議で、ソフトバンクの孫正義会長は「エヌビディアは依然として過小評価されている」とし、AIバブル論を全面的に否定した。彼は「将来のAI産業ははるかに巨大になる」とし、「エヌビディアはその一例に過ぎない」と付け加えた。
孫会長は、今後の生成AIの開発と運用のために、AIデータセンターとチップに約900兆ドル（約13京7686兆円）の資金が必要になると予測した。また、2035年までに人間の知能の1万倍以上に発達したスーパーAIが登場すると予想し、これを実現するには数千億ドルの投資が必要だと強調した。
ソフトバンクは最近、OpenAIの資金調達ラウンドに5億ドル（約765億円）を投資するなど、AI分野への投資を拡大している。孫会長は「次の飛躍のために資金を集めている」と述べたが、具体的な投資計画は明かさなかった。彼は「AIにのみ集中している」とし、「AIは人類の未来を永遠に変える」と付け加えた。
エヌビディアの株価は今年に入り193.23%急騰し、時価総額は約3兆4600億ドル（約530兆円）規模に膨らんだ。時価総額1位企業のアップル（約3兆5500億ドル）を猛追している状況だ。先月25日の取引中には一時アップルの時価総額を上回り、一時的に時価総額1位の企業となった。投資家らはAIチップの需要が持続するとの期待から、楽観的な見通しを維持している。
しかし、エヌビディアの最新AIチップ「Blackwell」の生産遅延により、第3四半期の業績が予想を下回る可能性があるとの見方が出ている。メリウス・リサーチのアナリスト、ベン・ライツ氏は「クラウド市場の拡大に伴いBlackwellの需要は強力であるだろう」としながらも、「Blackwellの生産遅延により第3四半期の業績上昇の余地は限定的だろう」と述べた。
さらに彼は「Blackwellの発売時期により設備投資（CAPEX）が来年に延期されるかどうかが最も重要だ」と指摘した。将来の競争力確保のための設備投資まで遅延すれば、エヌビディアが打撃を受ける可能性があるという指摘だ。来月20日に予定されているエヌビディアの第3四半期決算発表に投資家らの注目が集まっている。
