ナスダック100指数の年次リバランスにより、テスラ、Meta、ブロードコムの3社の比重が引き下げられた。これは、今年のテクノロジー株の急成長を受け、指数の安定性を保つための技術的な調整とされる。一方、アップル、エヌビディア、マイクロソフト、アルファベットなどのビッグテック企業の比重は引き上げられた。
◆ナスダック100指数リバランス
24日、ブルームバーグの報道によれば、ナスダック100指数内でブロードコムの比重は6.3%から4.4%に、テスラは4.9%から3.9%に、Metaは4.9%から3.3%に縮小したとのことだ。一方、アップルの比重は9.2%から9.8%に、エヌビディアは7.9%から8.4%に増加。マイクロソフトとAmazonの比重もわずかに上昇した。
ナスダック100指数は原則として各企業の時価総額に基づいて比重を決定するが、特定企業の比重が一定基準を超えると自動的にリバランスを行う。インタラクティブ・ブローカーズの主任ストラテジストであるスティーブ・ソスニック氏は、「大手テクノロジー株の急成長が指数内の他企業との不均衡を招いた」と分析している。
特にアップルと大手テクノロジー企業に半導体チップを供給するブロードコムは、人工知能（AI）需要の増加予測に後押しされ、時価総額1兆ドル（約157兆円）を突破。テスラも今年に入って株価が75%以上急騰した。
今回のリバランスはナスダック100を追随するETFにも影響を及ぼした。ナスダック100指数を基にしたインベスコQQQトラストとインベスコ・ナスダック100 ETFなどが保有比率を調整することになった。ブルームバーグ・インテリジェンスによると、ナスダック100指数またはその派生指数を追随する上場指数商品（ETP）は200以上あり、約5400億ドル（約84兆8000億円）規模の資産を運用している。
ブルームバーグ・インテリジェンスのアタナシオス・サロファギス氏は、「指数提供業者の市場影響力が過去よりもはるかに大きくなった」と述べ、「ETFとパッシブ商品への資金流入が指数の重要性をさらに際立たせている」と指摘した。
○「4兆ドル企業」に迫るアップル
一方、同日のロイターはアップルの好調ぶりに注目した。アップルがAI技術の導入とiPhone販売の回復期待により、時価総額4兆ドル（約628兆200億円）突破を目前にしているという。アップルは最近、株価が約16%上昇し、時価総額が5000億ドル（約78兆5000億円）ほど増加した。エヌビディアとマイクロソフトを抜いて世界最大の時価総額企業としての地位を確固たるものにしている。
マキシム・グループのトム・フォルテ研究員は「市場におけるAI技術への熱狂とiPhoneのスーパーサイクルへの期待が、アップルの株価を押し上げている」と分析した。アップルは、米国企業として初めて1兆ドル、2兆ドルといった節目を突破した米国初の企業として知られるが、4兆ドルの大台にも近づきつつある。
アップルは最近、OpenAIのChatGPTを自社デバイスに統合し、自社アプリ全般に生成AI技術の適用を拡大するなど、AI戦略を具体化している。これにより市場では、アップルがAIを通じて低迷するiPhone需要を活性化させるのではないかとの期待が高まっている。
ここ数年、アップルはAI戦略の発表が遅いとの批判を受けてきた。アップルは今年第1四半期の売上が「1桁台中盤以下の成長」にとどまると予想し、iPhone 16シリーズの勢いに疑問を投げかけた。しかし、多くの専門家は次世代iPhoneシリーズが成功する可能性を示唆し、2025年以降に売上が回復する兆しを見込んでいる。
アップルは米中間の関税問題でもリスクを抱えているが、免除を受ける可能性が高いとの分析がある。モルガン・スタンレーのアナリストであるエリック・ウッドリング氏は、「iPhone、Mac、iPadなどの主要製品は中国の関税賦課を回避する可能性が高い」と予測している。
