「変動性は新たな機会だ。調整局面で耐えられる米国の大型成長株を選別する必要がある」
韓国の新韓（シンハン）投資証券のチョンダム金融センター長、ヨム・ジョンジュは15日、韓国経済新聞とのインタビューで「今年は金利に伴う株式調整が長期化する可能性がある」とし、「調整局面で成長株を分割買いすべきだ」と語った。この日のインタビューには、ヨムセンター長とパク・ギョンヒ資産管理部長が同席した。2人はシティバンク銀行で20年間プライベートバンカー（PB）として勤務した後、共に新韓投資証券に移った。ヨムセンター長が率いるチョンダム金融センターは、昨年新韓投資証券が高成果者に授与するプラチナ賞の受賞者を7名輩出した。パク部長もプラチナ賞の受賞者で、変動性の高い市場環境下でも海外株式市場で平均10％以上の収益率を記録している。
年初に韓国総合株価指数（KOSPI）が一時的に反発したものの、韓国内外の不確実性により上昇の勢いが鈍化している。不敗と言われた米国株式市場の変動性さえも高まっている。ヨムセンター長は「米国株式市場を牽引した人工知能（AI）関連株が急落し、量子コンピューターのレバレッジ型商品が上場廃止となるなど、過熱に対する懸念が生じている」とし、「変動性がいつまで続くか予測できないため、耐える体力のある成長株を選別して安値で買い付けるべきだ」と述べた。ドナルド・トランプ第2期政権の関税政策の強度や金利の行方などは予測不可能な要素だからだ。
ヨムセンター長とパク部長が注目している投資先は、人工知能（AI）技術株、ヘルスケアなど米国の成長株の中でも大型株だ。金利引き下げ局面で中小型株の恩恵が大きいとの予想も出ているが、金利負担が増大する中で中小型株が成長する余力が減少したとの判断からだ。ヨムセンター長は「現在の高金利基調は簡単には崩れないだろう」とし、「高金利で企業の資金調達の負担が大きくなると、中小型株の業績上昇の原動力が弱まる可能性が高いため、体力のある大型株を中心にアプローチすべきだ」と強調した。パク部長の顧客の中でラッセル2000指数に組み入れられた企業をポートフォリオに含めている顧客は1人だけだという。
2人の専門家は、今年の投資成功を左右する鍵は変動性管理だと指摘した。それだけ資産配分の重要性が増しているということだ。パク部長は「米国債10年物の利回りが上限に達し、株式市場が調整される際には安値買いで対応するが、既存のポートフォリオでは株式の比率を10～20％程度引き下げるべきだ」と述べた。そして「その代わりに債券と金の比率を引き上げるべきだ」とアドバイスした。また「米国債利回りの下方硬直性が高まっているため、中期的な観点から組み入れを検討すべきだ」と付け加えた。
資産配分戦略もより高度化している。パク部長は「以前は株式と債券の比率を6対4にするのが一般的だったが、今では資産（株式・債券）だけでなく通貨（ウォン・ドル）の価値や購入時期まで考慮する必要がある」と述べた。実際、超富裕層の間ではドルの比率を増やす傾向が顕著だ。パク部長は「以前は一定の収益が出るとウォンに両替していたが、最近の資産家は為替差益を考慮せずにドル資産自体を着実に増やす方法で投資している」と説明した。
彼らは超富裕層の「不敗の秘訣」が変動性への対応姿勢にあると指摘した。パク部長は「一般投資家は、変動性が高まると防御的な姿勢を取ったり投資を中断したりするが、超富裕層はこれを機会と捉え、耐えるか追加購入を通じて平均取得単価を引き下げる方法で対応する」と強調した。
